WHOが2019年2月12日に、世界の12～35歳の若者11億人がスマートフォンをはじめとする音響機器利用や娯楽イベントなどでの大音響により深刻な難聴リスクに晒されていると発表しました。

WHOの分析では、すでに世界の5％にあたる4億6,600万人（大人4億3200万人、子ども3,400万人）に聴覚障害の症状があらわれており、2050年には9億人以上が日常生活に支障をきたすほどの聴覚障害を抱えることになると推測しています。

安全な視聴の目安は、最大80デシベルまでの音量で、

1週間につき40時間までの視聴とされています。

今回の報告でWHOはITU（国際電気通信連合）とともに、聴覚障害予防にあたって

スマートフォンなどを含む機器の製造と使用に関する国際規格を新たに発表しました。

WHOとITUが推奨する安全な視聴機器の規格は以下の4つの事項です。

1.WHOが定める大人・子どもの2通りの基準値をもとに、視聴行動を計測してくれる機能があること

2.視聴行動の履歴から、安全に視聴を行なっているか否かを警告してくれる機能があること

3.自動音量調整などの音量制限機能があること

4.安全な視聴に関する個別のメッセージや情報を発信安全な視聴に関する個別のメッセージや情報を発信してくれるもの

大音量による聴覚障害は「感音難聴」や「騒音性難聴」と呼ばれており、予防が最重要となります。

治療法が無く、失った聴力は戻らないため日頃から注意するようにしましょう。

一過性の難聴と異なり、徐々に進行するために自覚症状を感じにくいのも特徴です。

これに関しては視力を意識してみると分かりやすいと思います。

閉塞感や今までの聞こえとの違いなど、少しでも耳に違和感を感じたら、

早期に耳鼻科を受診するようにしましょう。